「研修もOJTもやっているのに、社員が思うように育たない」。中小企業の経営者から、こうした相談をよく受けます。
人材育成の方法は、OJT・Off-JT(研修)・自己啓発の3つが基本です。成果を分けるのは手法の数ではありません。自社の課題に合う手法を選び、実践と振り返りの場で組み合わせられているかどうかです。
この記事では、代表的な10の手法の特徴を一覧で比べたうえで、「課題別」「対象者別」の選び方と、成果につなげる5つのステップを解説します。会議改革の手法「すごい会議」で180社超のオーナー経営者企業を支援してきたピグマの視点から、手法を足すより先に見直すべき点もお伝えします。
記事のポイント:
人材育成の方法は、仕事を通じて学ぶOJT、職場を離れて学ぶOff-JT、社員が自ら学ぶ自己啓発の3つに大別できます。多くの手法はこの3つのいずれかに属するため、まず全体像を押さえると選びやすくなります。
厚生労働省の「令和7年度能力開発基本調査」(2026年7月公表)によると、正社員にOff-JTを実施した事業所は70.9%、計画的なOJTを実施した事業所は60.6%でした。労働者個人で見ると、Off-JTを受講した人は37.3%、自己啓発を実施した人は35.5%にとどまります(厚生労働省 令和7年度能力開発基本調査、常用労働者30人以上の企業・事業所とその労働者が対象)。
OJTもOff-JTも多くの事業所で実施されていますが、計画的なOJTを行う事業所は約6割にとどまります。日々の仕事を通じた育成を計画的に回せているかが、育成の成否を大きく左右します。
詳しくは中小企業の人材育成の全体像で解説しています。
3つの方法は、学ぶ場所と主体、得意な領域が異なります。
方法 | 学ぶ場所 | 担い手 | 得意な領域 | 弱点 |
OJT | 職場・実務 | 上司・先輩 | 自社固有の仕事の進め方、判断の勘所 | 指導者の力量で成果がばらつく |
Off-JT(研修) | 研修会場・オンライン | 会社・外部講師 | 体系的な知識、階層別の共通スキル | 現場で使われずに終わりやすい |
自己啓発 | 業務外 | 社員本人 | 資格、専門知識、視野の拡大 | 意欲のある人しか取り組まない |
どれか1つで育成が完結することはありません。OJTで実務を任せ、研修で考え方の型を渡し、自己啓発で意欲のある人をさらに伸ばすという役割分担で考えます。
70:20:10の法則とは、人の成長の約70%は仕事上の経験、約20%は上司や周囲との関わり、残る約10%は研修などの学習から得られるという考え方です。米国の経営幹部約200人が自らの成長要因を振り返った調査に由来する経験則で、厳密な比率ではなく、育成手法の配分を考える目安として広く使われています。
つまり、研修だけに投資しても成長の大部分には届きません。経験と助言の質を上げる手法、つまり「どんな仕事を任せ、どう振り返らせるか」の設計が、育成の中心になります。
代表的な人材育成の方法は、次の10種類です。まず一覧で比べ、そのあと分類ごとに特徴を解説します。
手法 | 分類 | 向いている目的 | 費用感 | 成果が見えるまで |
OJT | 職場 | 実務スキルの習得 | 低(指導者の時間) | 1〜3か月 |
ジョブローテーション | 職場 | 視野の拡大、幹部候補の育成 | 低〜中 | 1年以上 |
メンター制度 | 職場 | 新人の定着、悩みの解消 | 低 | 3〜6か月 |
1on1ミーティング | 職場 | 内省の促進、信頼関係づくり | 低(上司の時間) | 3〜6か月 |
コーチング | 職場・外部 | 主体性の向上、管理職の育成 | 中〜高 | 半年〜1年 |
階層別研修 | Off-JT | 役割の理解、共通スキルの習得 | 中 | 研修後の実践しだい |
eラーニング | Off-JT | 知識のインプット、全社共通の教育 | 低〜中 | 受講直後〜 |
外部セミナー・異業種交流 | Off-JT | 視野の拡大、最新知識の習得 | 中 | 本人の活用しだい |
自己啓発支援 | 自己啓発 | 資格取得、専門性の強化 | 低〜中 | 半年〜1年 |
目標管理と会議での振り返り | 仕組み | 実践の定着、自走する組織づくり | 低〜中 | 1〜3か月 |
費用感と期間は一般的な目安です。参考までに、前述の厚生労働省調査では、Off-JTに費用を支出した企業における労働者1人当たりの平均額は2.0万円でした(令和6年度実績)。
詳しくは人材育成研修の選び方と効果の出し方で解説しています。
職場で育てる方法は、70:20:10の「70」と「20」に直接働きかける手法です。費用は小さい一方、上司の時間と指導力がそのまま成果を左右します。
1on1の具体的な進め方は1on1ミーティングの解説記事、コーチングの導入方法は人材育成で成果を出すコーチングの解説で詳しく紹介しています。
職場を離れて育てる方法は、知識や考え方の「型」を短期間でそろえるのに向いています。ただし、研修の寄与は成長全体の約10%とされ、学んだことを現場で試す機会と組み合わせてはじめて効果が広がります。
自己啓発支援は、資格取得の費用補助や書籍購入費の支給などで、社員が自ら学ぶことを後押しする方法です。会社の負担が小さく、意欲の高い社員をさらに伸ばせます。
ただし、自分から学ぶ社員はもともと一部に限られます。全社員の底上げを目的にする場合は、OJTや研修と組み合わせる前提で考えます。
仕組みで育てる方法とは、目標の設定、実行、振り返りのサイクルを日々の会議に組み込み、仕事そのものを育成の場に変えるやり方です。研修のような「イベント」ではないため、毎週の業務の中で成長が積み上がります。
この方法の要は、目標を数値で決めることと、振り返りの頻度を上げることです。育成目標の立て方は人材育成の目標を数値化する方法、回し方の全体像は人材育成サイクルの解説を参考にしてください。
人材育成の方法は、「いま組織で何が起きているか」という課題から逆算して選ぶのが最も確実です。流行している手法や他社の成功例から選ぶと、自社の課題とかみ合わず、手間だけが増えます。
代表的な課題ごとに、最初に検討したい方法と組み合わせる方法を整理しました。
組織の課題 | 最初に検討したい方法 | 組み合わせる方法 |
新人がすぐ辞める | メンター制度 | OJT(到達目標つき)、1on1 |
指示がないと動かない | コーチング、会議での振り返り | 1on1、目標管理 |
教える人によって育ち方がばらつく | 計画的なOJT(手順書・スキルマップ) | 階層別研修 |
管理職が部下を育てられない | 管理職向けコーチング | 階層別研修、1on1 |
次の幹部が育たない | ジョブローテーション、権限委譲 | 外部セミナー、経営会議への参加 |
研修をしても現場が変わらない | 会議での振り返り(研修後の実践確認) | 目標管理 |
拠点が多く教育がそろわない | eラーニング | 拠点リーダーへのOJT |
多くの課題で「振り返り」と「目標」が組み合わせに入ります。手法そのものより、学んだことを実践して確認する場があるかどうかが成果を分けるためです。
同じ課題でも、育てる相手と会社の規模によって適した方法は変わります。ここでは方法の選び方に絞って、対象者別と規模別の要点を整理します。

新入社員と若手社員には、OJTで仕事の進め方を教え、メンターが相談役として支える組み合わせが基本です。この時期は知識よりも、「仕事の基準」と「相談できる相手」を持たせることが定着につながります。
中堅社員や現場リーダーには、責任のある仕事を任せ、その結果を定期的に振り返らせる方法が向いています。プレーヤーとして優秀な人ほど「自分でやったほうが早い」と抱え込みがちなため、部下を通じて成果を出す経験を意図的に与えます。
管理職と幹部には、コーチングで部下を育てる力を身につけさせると同時に、経営目標を自分ごととして議論する場を設けます。研修で知識を学ぶだけでは、経営者の視座には届きません。
社員30名未満の会社では、経営者自身が育成の中心を担います。制度を作り込むより、経営者と社員が週1回目標を確認するなど、小さな仕組みから始めるほうが続きます。
社員30名以上、特に50〜300名規模の会社では、経営者がすべての社員を直接見ることはできません。管理職が育成を担える状態をつくることが最優先です。管理職向けのコーチングや会議の仕組み化が効きます。
人材育成の方法を成果につなげるには、手法を選ぶ前に「何のために、誰を、どこまで育てるか」を決め、実践と振り返りまでを一続きで設計します。次の5つのステップで進めます。

多くの会社がつまずくのは、ステップ4と5です。研修の実施やOJTの割り当てで満足し、その後の実践と振り返りが「担当者任せ」になると、育成は止まります。年間の計画づくりは人材育成計画の立て方、プログラムの組み方は人材育成プログラムの設計方法で詳しく解説しています。
どの課題から手をつけ、どの方法を組み合わせるべきか。その見極めを一緒に整理したい場合は、ピグマの90分1on1ミーティングをご活用ください。
人材育成の方法をいくつ導入しても人が育たない会社は、運用に問題があります。前述の厚生労働省調査でも、能力開発や人材育成に何らかの問題があるとした事業所は80.1%にのぼりました。
問題の内容で多かったのは、「指導する人材が不足している」59.5%、「人材を育成しても辞めてしまう」51.6%、「人材育成を行う時間がない」45.5%です。いずれも、手法を増やすだけでは解決しません。
ピグマが経営者の方々と向き合う中でも、次の3つの共通点がよく見られます。
裏を返せば、指導役を支える仕組み、実践を確認する場、数値目標の3つをそろえれば、今ある手法のままでも育成は動き出します。課題の整理には人材育成の課題と解決策、仕組みづくりの具体策には人材育成を仕組み化する方法もあわせてご覧ください。
すごい会議は、毎週の会議で目標・実行・振り返りを回し、その過程で社員が自ら考えて動けるようにする手法です。研修を増やさずに育成を進められるため、教える人も時間も足りない中小企業に向いています。国内で2,000社超が導入しており、ピグマはそのうち180社超のオーナー経営者企業を支援してきました。
すごい会議では、会議の進め方そのものに育成の仕掛けを組み込みます。

この流れを毎週繰り返すと、社員は「指示を待つ」のではなく「自分で課題を立て、約束し、やり切る」経験を積みます。70:20:10の法則でいう「経験」と「周囲との関わり」を、会議の中で意図的に生み出す仕組みです。
美術品・骨董品の買取を全国8店舗で展開する株式会社緑和堂(従業員26名)は、部下が指示を待つ受け身の組織に課題を感じていました。導入1期目に幹部陣へすごい会議を導入し、「否定意見を言うなら改善案も伝える」というルールのもとで、前向きに議論する文化を育てました。
導入2期目は対象を8店舗の店長に広げ、週1回集まって目標の立て方を全員で考え、成功したノウハウを共有するようになりました。店長たちは「自店舗だけ達成できればいい」から「全体で数字を達成しよう」へ意識が変わり、他のエリアにも助言する姿が見られるようになりました。2期目の売上は前年対比140%以上に成長したと、佐藤社長は語っています(出典:緑和堂の導入事例)。
同社は導入前から書籍や外部研修でマネジメントを学んでいました。そこに会議の進め方の変化が加わり、売上をつくる側だった店長が「部下を育てる側」へと成長した例です。そのほかの事例はすごい会議の導入事例一覧でご覧いただけます。
自社の育成が機能しているかは、次の10項目で確認できます。当てはまらない項目が多いほど、手法を増やす前に運用を見直す必要があります。
チェックの結果、「確認する場」や「自分から提案する機会」が足りないと感じた場合は、会議の進め方を変えることが近道になります。
会議を育成の場に変える方法は、すべての会社に合うわけではありません。導入前に、向き不向きを確認してください。
向いているのは、次のような会社です。
一方、特定の資格や技術の習得が目的の場合は、専門の研修や講座のほうが効率的です。また、経営者自身が会議で社員の意見を受け止める覚悟がないと、仕組みだけを入れても機能しません。
最初に取り組むべきは、手法の導入ではなく「誰を、何のために、どこまで育てるか」を決めることです。そのうえで多くの中小企業では、到達目標を決めた計画的なOJTと、週1回の振り返りから始めるのが現実的です。費用をかけずに始められ、効果も確認しやすいためです。
OJTや1on1、会議での振り返りは、主に上司の時間がコストになります。外部研修やコーチングは費用が発生します。Off-JTの費用は、前述のとおり支出した企業の平均で労働者1人当たり2.0万円です(令和6年度実績)。費用の大小より、受講後の実践まで設計できているかで投資対効果が決まります。
自社固有の仕事の進め方を教えるならOJT、階層ごとに共通する考え方をそろえるなら研修が適しています。優先順位をつけるなら、成長への影響が大きいOJTを先に整え、研修はその補強と位置づけます。研修だけを先行させると、現場で使われずに終わりやすくなります。
手法によって異なりますが、OJTや会議での振り返りは1〜3か月で行動の変化が見え始めます。管理職や幹部の育成は、半年から1年の単位で見るのが一般的です。効果を判断するために、育成を始める前に目標を数値で決めておくことが欠かせません。
できます。むしろ中小企業では、人事部門より経営者と管理職が育成の中心を担うほうが機能しやすいといえます。制度の作り込みより、毎週の会議で目標と行動を確認する仕組みを先に整えると、専任担当がいなくても育成が回り始めます。
自社の課題に合う人材育成の方法を、経営者と一緒に具体的に整理したい場合は、ピグマの90分1on1ミーティングが入口になります。会議の進め方をどう変えれば人が育つのか、自社の状況に合わせてご提案します。
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