研修を入れたのに、現場に戻ると1か月で以前のやり方に戻る。受講者の感想は良いのに、業績も行動も変わらない。中小企業の経営者から相談を受けるとき、最初に出てくる悩みはたいていこの2つです。
原因は研修の質や社員のやる気ではなく、研修の後に「何を、いつまでに変えるか」を決めて追いかける仕組みが社内にないことです。
この記事では、人材育成における研修の位置づけ、種類と選び方、効果が出ない理由を整理したうえで、すごい会議の現場で実際に使っている定着の仕組みを5つのステップで解説します。研修会社を比較する前に、自社の研修が成果に変わる条件を確認してください。
記事のポイント:
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人材育成における研修とは、社員が通常業務を離れ、体系的に知識や技術を学ぶ機会です。厚生労働省の調査ではOff-JT(Off the Job Training)と呼ばれ、日常業務の中で上司や先輩が教えるOJTと対になる手法として位置づけられています。
研修の効果を左右するのは、講師の質やカリキュラムよりも、研修後に「何を変えるか」を誰が決め、誰が追いかけるかです。
詳しくは中小企業の人材育成の全体像で解説しています。
研修とOJTは優劣ではなく、担う役割が違います。
項目 | 研修(Off-JT) | OJT |
学ぶ場所 | 業務を離れた場(会議室・外部会場・オンライン) | 日常の業務の中 |
教える人 | 講師・社内の専門担当 | 上司・先輩 |
向いている内容 | 体系的な知識、全員に共通する基準、新しい考え方 | 自社固有の手順、判断のコツ、顧客対応 |
弱点 | 現場に戻ると使う場面がなく忘れる | 教える人の力量で質がばらつく |
中小企業での使い方 | 「基準を揃える」ために使う | 「基準を日々使わせる」ために使う |
研修で全社の基準を揃え、OJTでその基準を日々の業務に落とし込む。この順番で両方が回って、育成として機能します。研修だけでは「知っているが使わない」で止まり、OJTだけでは教える人によって基準がばらつきます。
OJTと研修を含めた人材育成全体の回し方は、人材育成サイクルの記事で解説しています。

共通点は2つです。研修の前に「変える行動」が決まっていることと、研修の後にそれを確認する場が定期的にあることです。
この2つが欠けていると、研修の内容がどれだけ良くても現場には残りません。研修は育成の入口にすぎないからです。
中小企業が研修でつまずくポイントは、厚生労働省の調査にはっきり表れています。以下は、厚生労働省が2026年7月31日に公表した令和7年度「能力開発基本調査」の数値です(費用は令和6年度実績)。
正社員に対してOff-JTを実施した事業所の割合は70.9%です。前回調査の71.6%からわずかに低下しました。
Off-JTに費用を支出した企業の平均は、労働者1人あたり2.0万円(令和6年度実績)です。前回の1.5万円から0.5万円増えていますが、年間2万円は、外部の公開研修を1人1回受ける程度の金額です。Off-JTに費用を支出した企業は50.1%(前回49.4%から0.7ポイント上昇)。Off-JTと自己啓発支援を合わせた教育訓練費用を支出した企業全体でも54.4%(前回より0.5ポイント低下)にとどまり、半数近い企業は研修にお金をかけていません。
Off-JTの実施率は、企業規模によって大きく開いています。
企業規模 | 正社員へのOff-JT実施率 | 正社員への計画的OJT実施率 |
30〜49人 | 53.0% | 44.4% |
50〜99人 | 65.5% | 51.3% |
100〜299人 | 79.6% | 70.4% |
300〜999人 | 85.2% | 69.8% |
1,000人以上 | 85.4% | 78.4% |
社員30〜49人の規模では、Off-JTを実施している事業所が53.0%、計画的なOJTを実施している事業所は44.4%にとどまります。どちらか一方しか実施していない、あるいは両方とも手付かずという会社が、この規模帯には相当数あると見られます。
能力開発や人材育成に何らかの問題があるとした事業所は80.1%です。問題点の内訳は「指導する人材が不足している」が59.5%で最も多く、「人材を育成しても辞めてしまう」51.6%、「人材育成を行う時間がない」45.5%と続きます。
上位3項目に「研修の予算がない」は入っていません。足りないのは研修そのものではなく、学んだことを現場で使わせる指導者と時間です。ここに手を入れずに研修だけを増やしても、問題は解消しません。
研修の種類は無数にありますが、「対象者」「テーマ」「実施形態」の3軸で整理すれば、自社に必要なものはすぐ絞り込めます。
詳しくは人材育成の方法10選で解説しています。
詳しくは人材育成プログラムの設計で解説しています。
対象者別の研修は、社員の階層ごとに求められる役割の変化に合わせて設計します。
中小企業で研修に投資するなら、まず管理職向けから始めるのが現実的です。部下向けの研修をいくら増やしても、現場で学びを使わせる管理職が従来のやり方を求めれば、行動は元に戻るからです。
テーマ別の研修は、階層を問わず特定の能力や知識を扱います。
テーマ別研修は「必要そうだから受けておく」で終わりやすく、受講後の行動変化が見えにくい研修です。実施するなら、受講者ごとに「業務のどの場面でこれを使うか」を事前に1つ決めておいてください。
実施形態は、社内で行うか外部に出すか、対面かオンラインかで分かれます。
形態 | 特徴 | 向いている会社 |
社内研修 | 自社の事例で学べる。講師の確保が課題 | 教えられる管理職がいる会社 |
外部研修(公開講座) | 1名から参加できる。他社の参加者から刺激を受ける | 社員数が少なく集合研修を組めない会社 |
外部講師の招へい | 自社向けに内容を調整できる。費用は高め | 管理職全員に同じ基準を入れたい会社 |
オンライン・eラーニング | 時間と場所を選ばない。ただし「受講完了」で満足し、現場での活用まで追えないケースが多い | 拠点が分かれている会社 |
研修の選び方は、社員数によって現実的な選択肢が変わります。大企業向けの階層別研修体系をそのまま持ち込むのではなく、自社の規模でまず効く一手から始めてください。

社員30名未満の会社では、社内で研修を組むことが現実的ではありません。外部の公開講座や商工会議所の研修に1名から参加させる形が基本です。
この規模で効くのは、経営者が同じ研修に同席するか、受講後に受講者から直接内容を聞く時間を取ることです。経営者が内容を把握していない研修は、社内で取り上げられる機会が少なく、翌月には話題から消えがちです。
社員30〜99名の会社では、管理職が育成の担い手になっているかどうかで、会社全体の育成の質が決まります。この規模で研修に投資するなら、管理職向けの研修を最優先にしてください。
内容は「目標の握り方」「部下との面談」「会議の運営」の3つに絞ります。汎用的なリーダーシップ論より、明日の会議で使える技術のほうが定着します。
社員100名以上になると、新入社員から管理職までの階層別体系を持つ意味が出てきます。同時に、外部研修に頼り続けると費用が膨らむため、社内講師を育てて内製化する段階に入ります。
ただし、体系を整えることが目的になると形骸化します。各研修の後に「何が変わったか」を確認する場を、体系と同時に設計してください。
研修の効果が出ない原因は、たいてい研修そのものではなく、前後の設計にあります。現場でよく見かける4つのパターンを挙げます。
研修の日だけが非日常で、翌日には通常業務に戻ってしまう。これでは、学んだことを使う機会が来る前に記憶から抜け落ちます。「年1回の研修を実施すること」自体が目的化している会社に、特によく見られるパターンです。
部下だけが研修を受け、上司はその内容を知らない。この場合、部下が学んだ通りに行動を変えようとしても、上司が従来のやり方を求めれば元に戻ります。研修後のフォローを現場の上司に任せるなら、上司が内容を把握していることが前提です。
「今後の業務で活かしてください」という締めくくりでは、行動は変わりません。どの業務の、どの場面で、何を変えるのか。これが個人ごとに決まっていない研修は、感想文を残して終わります。
研修の効果を「受講者の満足度」で測っている会社は、効果を測っていないのと同じです。満足度が高くても行動が変わらない研修は珍しくありません。行動が変わったか、業績に影響したかを見る指標が事前に決まっていなければ、次の研修の判断もできません。
研修の効果を数値で追う方法は、人材育成の目標を数値化する記事で詳しく扱っています。
研修を定着させる方法は、研修の前後を「会議」でつなぐことです。ピグマがすごい会議で企業の支援に入るとき、集中セッションの後に週次の会議を置くのは、この構造をつくるためです。以下の5つのステップは、その現場の進め方を研修に当てはめたものです。

研修を申し込む前に、経営者と受講者で「この研修を受けた後、業務の何を変えるか」を1つ決めます。「マネジメントを学ぶ」ではなく「週1回の部下面談を来月から始める」のように、行動の形で決めます。
この段階で決められないなら、その研修を受ける必要はありません。
研修の最後の30分を、感想の共有ではなく宣言の時間にします。受講者一人ひとりが「いつまでに、何を、どの水準までやるか」を自分の言葉で言い切り、全員の前で約束します。
すごい会議では、これを「コミットメント」と呼びます。人から与えられた目標より、自分の言葉で語った約束のほうが行動を変える力が強いためです。
宣言した内容は、週次の会議のアジェンダに乗せます。「研修で決めたことは進んでいるか」を毎週、数分でも確認します。
確認する場が毎週あるだけで、実行率は変わります。月1回の確認では、3週間の空白の間に元の習慣に戻りやすくなります。会議の設計そのものについては、会議体の設計の記事も参考にしてください。
週次で確認すると、「できなかった」という報告が出ます。ここで叱責したり、理由を聞いて終わりにしたりすると、次の週から報告が出なくなります。
すごい会議では、「時間がなかった」という問題を、「どうすれば来週30分を確保できるか」という課題に言い換えます。問題のままだと他人事ですが、課題にした瞬間、自分の手で解けるものに変わります。この言い換えを会議の習慣にすると、研修で学んだことを現場で使う機会が自然に増えていきます。
研修から90日後に、ステップ1で決めた「変える行動」が実行されたかを数値で振り返ります。面談の実施回数、会議の所要時間、部門の目標達成率など、研修の目的に応じた指標を1〜2個で構いません。
振り返りの結果は、次の研修を選ぶ判断材料になります。効果が出た研修は続け、効果が出なかった研修は内容ではなく前後の設計を見直します。
研修を含む育成全体を、属人的な指導から会社の仕組みに変えていく手順は、人材育成の仕組みづくりの記事で扱っています。
自社の研修を、この5ステップに乗せてどう設計するか。具体的に相談したい場合は、ピグマの90分1on1ミーティングが入口になります。研修会社を選ぶ前に、研修が成果に変わる条件を一緒に整理します。
研修を「決めて追う仕組み」に変えた会社では、何が起きるのか。株式会社カケコムの事例で具体的に見てみます。
法律相談サービスを運営する同社では、経営層とマネージャーの間で目線のズレが生じ、社長の発言が受け流される状況がありました。すごい会議の導入にあたり、初回のセッションは10時間に及び、戦略的なフォーカスを明確にしたうえで全員で目標を設定しました。ここまでは集中研修に近い形です。
違いはその後です。初回セッションの後、週次のフィードバックを繰り返しました。結果として、マネージャーが経営者とほぼ同じ目線で物事を捉えて動けるようになり、「提案があります」が社内の口癖のようになったと同社は報告しています。新規事業の立ち上げも重なり、会社全体の月次売上は導入前の約3倍に伸びています。
10時間のセッションだけで終わっていれば、こうした行動の変化は起きていなかったはずです。集中セッションで方向を決め、週次会議で実行を追う2段構えによって、学びが行動に変わります。ピグマはこの形で、180社超のオーナー経営者企業を支援してきました。
自社の研修計画が「受けて終わり」になっていないか、次の10項目で確認してください。「はい」が7項目未満なら、研修の内容より前後の設計を見直す段階です。
研修を会議で追う仕組みは、すべての会社に向くわけではありません。
向いているのは、経営者自身が育成に時間を使う覚悟がある会社です。週次の会議に経営者が出て決めたことの実行を確認する時間を確保できるなら、研修費用が年2万円でも成果は出ます。
向いていないのは、研修を「人事の業務」と見なし、経営者が関与しない会社です。この場合、どれだけ良い研修を入れても、経営者が内容を知らないまま現場の優先順位に負けます。また、研修を福利厚生や社員の満足度向上のために実施している会社にも、この記事の進め方は重すぎます。
もう1点あります。会議で追う仕組みは、最初の3か月が最も負荷のかかる時期です。毎週「決めたことは進んだか」を確認される状態に、社員も経営者も慣れていないからです。ここで緩めると元に戻りますが、3か月続けば習慣になります。
OJTが先です。役割としては「研修で基準を揃え、OJTで使わせる」関係ですが、整える順番はOJTからです。研修で学んだことを使う場がOJTであり、OJTが機能していない会社では研修の効果が残りません。ただし、教える側の管理職の基準がばらついている場合は、管理職向けの研修で基準を揃えてからOJTに入るほうが早く進みます。
必要ですが、形は変わります。社員数名なら、経営者が受講者と一緒に外部の公開講座に出るほうが、社員だけを行かせるより効果があります。研修の内容をその場で共有でき、翌週から会社の言葉として使えるためです。
厚生労働省の令和7年度調査では、Off-JTに費用を支出した企業の平均で、労働者1人あたりの費用は2.0万円です。ただし、この金額を増やせば効果が出るわけではありません。年2万円でも、研修後に追う仕組みがあれば成果につながり、20万円かけても仕組みがなければ成果は残りません。
研修から90日後に、研修前に決めた「変える行動」が実行されたかを数値で確認します。指標は面談の実施回数、会議時間の短縮、目標達成率など、研修の目的に直結するものを1〜2個に絞ります。受講直後の満足度は効果の指標にはなりません。
ほとんどの場合、研修会社の選び方は原因ではありません。まず「研修前に変える行動が決まっていたか」「研修後に確認する場があったか」の2点を振り返ってみてください。この2つが揃っていたのに効果が出ない場合に初めて、研修の内容や講師を見直す段階に入ります。
研修に投資しても現場が変わらないと感じているなら、次の研修を探す前に、研修の前後をつなぐ会議の設計から始めてください。自社の場合にどう設計すればよいかを具体的に相談したい経営者の方は、ピグマのすごい会議 90分1on1ミーティングをご利用ください。研修を成果に変える仕組みを、自社の状況に合わせて一緒に整理します。
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