こんにちは。株式会社ピグマです。
「うちの社員は主体性がない」「言われたことしかやらない」。経営者からこの言葉を聞かない月はありません。
しかし、主体性がない社員を採用してしまったのでしょうか。それとも、主体性を発揮する場が会社にないのでしょうか。
主体性とは、自分で考え、自分で決め、その結果に責任を持つ姿勢のことです。この定義に照らすと、答えは後者であることがほとんどです。自分で決める場面が一度もない社員に、主体性が育つことはありません。
この記事では、主体性の定義と自主性・当事者意識との違いを整理したうえで、社員の主体性が育たない組織の原因と、すごい会議の現場で実際に使っている引き出し方を解説します。社員の資質を嘆く前に、自社に「決めさせる場」があるかを確認してください。
主体性を引き出す5つの方法と、当事者意識が生まれた実例
主体性とは、周囲の指示や状況に左右されず、自分の頭で考え、自分の意思で行動を決め、その結果に自分で責任を持つ姿勢や能力のことです。
ビジネスの場面では「自分で仕事を見つけて動ける」という意味で使われることが多い言葉ですが、本質は「動ける」ことではなく「決める」ことにあります。何をやるかを自分で決め、その決定の責任を引き受ける。この2つが揃って初めて主体性と呼べます。

経済産業省が2006年に提唱した社会人基礎力は、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つの能力と12の能力要素で構成されています。主体性はこのうち「前に踏み出す力」を構成する要素の1つで、「物事に進んで取り組む力」と定義されています。
同じ「前に踏み出す力」には、他者に働きかけ巻き込む「働きかけ力」と、目的を設定し確実に行動する「実行力」が含まれます。主体性はその起点、つまり「自分から取り組みを始める力」として位置づけられています。
主体性と自主性は混同されやすい言葉ですが、「何をやるかを誰が決めるか」で明確に分かれます。
項目 | 主体性 | 自主性 |
何をやるかを決めるのは | 自分 | 他者(会社・上司)が決めたことを、自分から進んでやる |
求められる場面 | やるべきことが決まっていない、正解がない状況 | やるべきことが決まっている状況 |
責任の所在 | 自分にある | 決めた人にあると認識しやすい |
典型的な行動 | 「この問題は自分がこう解決する」と提案する | 「言われる前に、やるべきことを済ませておく」 |
育ちやすい環境 | 決める権限と場が与えられている | 手順と基準が明確に示されている |
自主性のある社員は、指示を待たずに動きます。ただし、その「動く内容」は会社や上司が決めたものです。主体性のある社員は、何をやるべきかそのものを自分で考え、決めます。
中小企業の経営者が「主体性がない」と嘆くとき、実際に足りないのは自主性である場合も少なくありません。手順も基準も示していない仕事で「自分から動け」と求めるのは、主体性ではなく無理を求めていることになります。
主体性に近い言葉に「当事者意識」と「自責思考」があります。当事者意識は、目の前の問題を自分の問題として捉える姿勢です。自責思考は、うまくいかない原因を環境や他人ではなく自分の行動に求める考え方です。
主体性はこの2つを含む、より広い概念です。当事者意識があり(自分の問題だと捉え)、自責思考で(自分に何ができるかを考え)、その結果として自分で決めて動く。この一連の流れが主体性です。
対義語は「指示待ち」「受け身」「他責」です。指示がなければ動かない、決められたこと以外はやらない、うまくいかない理由を他人や環境に求める。主体性のない状態は、この3つがそろって現れます。
社員の主体性が経営課題になるのは、経営者が判断のすべてを担う組織では、経営者の時間が上限になって成長が止まるからです。
経営者が社員の主体性のなさを感じる場面は、ほぼ次の3つに集約されます。
この3つに共通するのは、社員が「決める側」ではなく「受け取る側」に置かれていることです。会議も、問題対応も、目標も、決めるのは経営者で、社員はその結果を受け取ります。
主体性は、その人が生まれ持った資質ではありません。同じ社員が、ある会社では指示待ちで、転職先では自分から動くことは珍しくありません。変わったのは本人ではなく、決める権限と場が与えられたかどうかです。
厚生労働省が2026年7月に公表した令和7年度「能力開発基本調査」では、能力開発や人材育成に問題があるとした事業所が80.1%に上り、最多は「指導する人材が不足している」で59.5%でした。指導する人材が足りない組織では、社員に判断を任せる余裕もなく、結果として「決めさせる場」が生まれません。主体性の問題は、育成の仕組みの問題と地続きです。
主体性がある人とない人の違いは、能力ではなく行動の起点にあります。
場面 | 主体性がある人 | 主体性がない人 |
問題が起きたとき | 「自分はこうしたい」と対策を添えて報告する | 「こうなりました」と事実だけを報告する |
目標を与えられたとき | 達成の方法を自分で考え、足りない資源を要求する | 与えられた方法どおりに動き、達成できなくても方法のせいにする |
会議での発言 | 自分の意見を先に言い、反対意見にも理由を返す | 求められるまで発言せず、求められると多数派に合わせる |
失敗したとき | 原因を自分の行動に求め、次の一手を出す | 原因を環境や他人に求め、次も同じ行動をとる |
決まっていないことがあるとき | 「決めましょう」と自分から場をつくる | 「決まっていないので待ちます」 |
この表を経営者が見ると、右側の行動を「本人の問題」と感じるかもしれません。しかし右側の行動は、決めても採用されない、失敗すると責められる、という経験を重ねた社員の合理的な選択でもあります。
主体性が育たない組織には、共通する構造があります。個人ではなく、この構造を変えることが経営者の仕事です。

会議の発言量の8割が経営者である会社では、社員は「聞く役」として会議に参加します。この状態が続くと、社員は自分の意見を持つこと自体をやめます。持っても言う場がないからです。
経営者が決めた数字を割り振る形の目標設定では、社員にとって目標は「上から来たもの」です。人は、自分で決めていないものに対して責任を感じにくい。目標未達のとき「目標が高すぎた」という言葉が出る組織は、この状態にあります。
自分で決めて失敗したとき、叱責される。この経験を1回すると、社員は次から決めなくなります。決めなければ失敗の責任も生じないからです。主体性を求めながら失敗を許さない組織は、自分で主体性を消しています。
会議で決めたことが実行されず、次の会議でも確認されない。この状態では、決めることに意味がなくなります。決めても決めなくても同じなら、誰も決めようとしません。主体性は、決めたことが実行される組織でしか育ちません。
「自分で考えて動け」と言われても、どこまで自分で決めてよいかが分からなければ動けません。予算はいくらまで、誰に相談せずに決めてよいか、この線引きがない組織では、社員は安全な「確認してから動く」を選びます。
会議の場そのものの設計については、会議の進め方の記事で扱っています。
主体性を高める方法は、研修で意識を変えることではなく、会議の設計を変えて「自分で決める経験」を毎週つくることです。以下の5つは、ピグマがすごい会議で企業に入るときに実際に使っている進め方です。

目標は経営者が割り振るのではなく、本人が「いつまでに、何を、どの水準まで達成するか」を自分の言葉で言い切り、全員の前で約束します。すごい会議ではこれを「コミットメント」と呼びます。
人は、自分の口から出た言葉に最も強く縛られます。同じ数字でも、与えられた目標と自分で宣言した目標では、達成に向けた行動の量が変わります。
経営者が「これをやれ」と指示すると、社員は実行者になります。「これをやってもらえますか」とリクエストし、社員が「やります」と応えると、社員は当事者になります。
言葉の違いは小さく見えますが、責任の所在が変わります。指示された仕事の責任は指示した人にあり、引き受けた仕事の責任は引き受けた人にあります。
社員から「時間がない」「人が足りない」という報告が出たとき、そこで終わらせず「どうすれば来週30分を確保できるか」と問い直します。問題は状況の説明ですが、課題は自分が解けるものです。
この問いを会議の中で繰り返すと、社員は報告の段階で自分から「どうすれば」を考えるようになります。すごい会議では、この変換を会議の型として組み込んでいます。
経営者が話す時間を意図的に減らし、社員が決める時間を増やします。具体的には、経営者は最初に問いを出し、最後に決定を確認する役に回り、途中の議論は社員に任せます。
最初の数回は沈黙が続きます。ここで経営者が耐えきれずに話し始めると、元に戻ります。沈黙の後に社員から出てくる意見が、主体性の最初の芽です。
宣言した目標と決めた行動は、週次の会議で必ず確認します。実行されたかどうかを毎週見られる状態があって初めて、決めることに重みが生まれます。
できなかった報告が出たときは、叱責ではなく方法3の問いに戻ります。「できなかった」を「どうすればできるか」に変える。この繰り返しが、社員を「決めて、やり切る人」に変えていきます。
社員が自分で決めて動く会議を、自社でどう設計するか。具体的に相談したい場合は、ピグマの90分1on1ミーティングが入口になります。現在の会議の進め方を伺い、主体性が生まれる場に変えるための最初の一手を一緒に整理します。 |
主体性を引き出す関わり方は、立場によって変わります。
経営者にとって最も難しいのは、社員の決定が自分の考えと違うときに黙っていることです。すべてに口を出すと主体性は育たず、すべてを任せると事業が危うくなります。
現実的な線引きは「口を出す場面を先に決めておく」ことです。金額の上限、顧客への影響の範囲、法令に関わる判断。これ以外は社員の決定を採用すると決めておけば、その場の判断で介入することが減ります。
管理職が部下に答えを教え続けると、部下は考えなくなります。「どうすればいいですか」と聞かれたとき、「あなたはどうしたい」と問い返す。答えを持っていても、先に相手の考えを引き出します。
これは時間がかかります。教えたほうが早い場面は多い。それでも問いを渡し続けた管理職の下でだけ、自分で決める部下が育ちます。1on1の場をこの目的で使う方法は、1on1ミーティングの記事で解説しています。
主体性を身につけたい本人にとって、最初の一歩は「大きな提案」ではありません。自分の担当業務の中で、誰にも確認せずに決めてよいことを1つ見つけ、決めて、結果を自分で引き受ける。この小さな経験を積み重ねることが、主体性の土台になります。
上司に決めてもらってきた仕事のうち、次回は自分で決めて事後報告にするものを1つ選ぶ。ここから始めてください。
主体性は、会議の設計を変えると実際に育つのか。株式会社ShumMaKeの事例が参考になります。
沖縄でアクティビティのプラットフォーム事業と産直通販事業を展開する同社では、掲げた売上目標が未達成の状態が続き、マネージャー層の人材不足から経営者への依存が強くなっていました。経営者自身が「できない理由がチームから出てくることが多かった」と語る状態です。
すごい会議の導入後、売上目標を柱にした戦略的なフォーカスを設定し、メンバー編成の試行錯誤を重ねながら、約1年間の伴走で目標達成に取り組みました。コーチングを通じて思考の訓練を重ね、問題の解像度を上げていく過程で、複数のメンバーに当事者意識が生まれ、1名は1等級からサブマネージャーの3等級に昇進しています。経費は月あたり合計で約500万円削減されました。
この事例で変わったのは、社員の性格ではありません。目標を自分の言葉で握り、毎週その進捗に向き合う場ができたことで、「できない理由」を出していた同じメンバーが、当事者として動き始めました。
もう1社、株式会社LOHASTYLE(社員83名)では、5つの事業が別々に運営され、代表が個別の問題対応に時間を取られる状態から、すごい会議で問題の棚卸しと目標達成までの思考プロセスの共有を行いました。同社の代表は、導入を通じて「自分に責任が100%」という考え方を組織で共有できたことで、個人としても組織としても強くなったと語っています。導入前は数字を作れていなかったメンバーが、下期の売上で全体3位を達成しています。
ピグマはこの形で、180社超のオーナー経営者企業を支援してきました。
正直に伝えておくべきことがあります。社員の主体性を引き出す取り組みは、経営者にとって最初の3か月が最も苦しい時期になります。
社員が決めた内容は、経営者が決めるより質が低いことが多い。会議は時間がかかるようになり、沈黙も増えます。「自分がやったほうが早い」と感じる場面が毎週あります。ここで経営者が介入すると、社員は「結局、社長が決める」と学習し、元の指示待ちに戻ります。
また、この進め方が向いていない会社もあります。社員が5名以下で経営者が全業務を直接見られる会社では、主体性を求めるより経営者の判断基準を言葉にすることのほうが先です。緊急の経営危機で、数か月以内に結果を出す必要がある局面でも、主体性の育成は後回しにせざるを得ません。
主体性は、経営者が「任せる」と決め、その決定を守り続けた会社でだけ育ちます。社員に主体性を求める前に、経営者自身にその覚悟があるかを確認してください。
社員の主体性を嘆く前に、自社に主体性が育つ条件がそろっているかを次の10項目で確認してください。「はい」が5つ未満なら、社員ではなく環境の問題です。
役割によって変わります。やるべきことが決まっている業務では自主性が大切で、正解のない状況で判断する役割では主体性が必要です。中小企業の経営者が「主体性がない」と感じる場面の多くは、実は手順や基準を示していない状態で自主性を求めているケースです。まずどちらが足りないかを見分けてください。
研修だけでは変わりません。主体性は「自分で決めて、結果を引き受ける」経験の積み重ねで育つため、研修で意識を高めても、職場に決める場がなければ元に戻ります。研修を実施するなら、受講後に本人が決めて動く場を会社側が用意することが前提です。
任せる範囲を先に決めておけば防げます。金額の上限、顧客や法令に関わる判断など、経営者が関与する場面を明文化し、それ以外は本人の決定を採用する。範囲を決めずに「自分で考えろ」と言うから、勝手に動くか、動かないかの両極端になります。
会議の設計を変えてから、社員の発言や提案の変化が見え始めるまでに3か月が目安です。最初の1〜2か月は沈黙や質の低い決定が続きますが、ここで経営者が介入せずに続けられるかが分かれ目です。半年続けば、会議の進め方が組織の習慣になります。
使えます。すごい会議は、本人が目標を自分の言葉で約束し、毎週その実行を確認する構造を会議に組み込む手法です。「決める経験」を毎週つくる仕組みそのものなので、主体性の育成とは相性が良く、当事者意識の変化を語る導入事例が多くあります。
社員に主体性がないと感じているなら、次に確認すべきは社員の資質ではなく、自社の会議で社員が決めている場面があるかどうかです。会議を「決めさせる場」に変える設計を具体的に相談したい経営者の方は、ピグマのすごい会議 90分1on1ミーティングをご利用ください。現在の会議の進め方を伺い、主体性が生まれる最初の一手を一緒に整理します。
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