経営資源が限られる中小企業ほど、コンサル活用の効果は大きくなります。大企業のように専門部署や経営企画機能を社内に抱えられない分、外部の専門性で補える余地が大きいからです。

たとえば、新規事業の立ち上げや組織改革のように、年に何度も発生するわけではない課題に、専任の人材を社内で確保するのは非効率です。

こうした局面で必要なときだけ専門家の力を借りれば、コストを抑えながら高い専門性を活用できます。中小機構が運営するJ-Net21でも、中小企業診断士など外部の専門家に相談することで「客観的な意見や情報を得ることが可能となる」と示されており、外部知見の活用は中小企業経営の実務的な打ち手として位置づけられています。

限られた資源を有効に使うという意味で、中小企業とコンサル活用は相性が良いのです。

中小企業の課題は、戦略の不在よりも「実行・組織」に関する問題が多いのが特徴です。多くの場合、何をすべきかは経営者が分かっており、問題はそれを組織として実行しきれないことにあります。

「会議が機能しない」「幹部が当事者意識を持たない」「現場に方針が浸透しない」といった課題は、立派な戦略では解決しません。社員が自ら考え動く組織をつくり、実行を定着させて初めて成果が出ます。だからこそ中小企業には、戦略を描くだけのコンサルより、組織と実行に踏み込む伴走型が効くのです。

自社の会議や組織をどう変えるべきか具体的に相談したい場合は、ピグマの90分ミーティングが課題を整理する入口になります。

中小企業が主体的にコンサルを活かした例として、リユース事業を手がける株式会社エコリングの事例が挙げられます。同社は宅配買取部の売上拡大に向け、仕入れスキームの確立と組織拡大という課題を抱えていました。

すごい会議では、宅配買取部の部長代理を意思決定者に据え、各セクションのリーダーを巻き込みながらプロジェクトを推進。新規アライアンスの開拓、査定の分業体制構築、セクション間連携の強化に、社員が主体的に取り組みました。

その結果、買取金額は前年実績比118%、前年平均比120%を達成し、買取実績は3か月連続で過去最高額を突破しました。外部の支援を受けつつ、現場のリーダーが自ら動いたからこそ、これだけの数値成果につながったのです。ピグマが主催するすごい会議の他の導入事例も、中小企業の活用イメージの参考になります。

「実行支援まで踏み込んで伴走してくれるか」を最重要の基準にすることです。報告書を納品して終わるコンサルではなく、現場に入り、社員が動き成果が出るまで並走してくれる相手を選びましょう。自社と同じ規模・課題での実績があるかも、必ず確認したいポイントです。

選び方の詳しい基準や手順、避けるべきコンサルの特徴については、選び方を扱う別記事で解説しています。まずは契約前に相談し、相手の姿勢を自分の目で確かめることが大切です。

すごい会議を提供するピグマでは、自社の課題を整理しながら進め方を相談できる90分ミーティングを用意しています。費用をかけずに実行支援の質と相性を確かめてから判断すれば、中小企業でも失敗のないコンサル活用ができます。