時給に幅が出る理由は、次のような要因が時給を左右します。

・実績・専門性：その分野での成功経験が豊富なほど、短時間で的確な助言ができ単価が上がる

・ブランド力：大手ファームや著名コンサルタントは、信頼性への対価として高めに設定される

・相談形態：対面は移動や準備が伴うため高く、オンラインのスポット相談は抑えやすい

たとえば対面の経営相談は1時間3万円前後から、Web経由のスポットコンサルは1時間1万〜1万5,000円程度が目安とされます。同じ相談でも形態を変えるだけで単価が下がることもあるため、自社が求める相談の深さと形式を整理しておくことが大切です。

時給は「高い＝良い」「安い＝お得」と単純には言えません。自社の課題の重さと、その時間に何を求めるかによって、適切な水準は変わります。タイプ別に詳しく見ていきましょう。

時給制には「払った時間＝得られた成果」とは限らないという根本的な落とし穴があります。時間課金は相談した時間に対して支払う仕組みのため、長く相談しても成果が出なければ費用だけがかさみます。

特に、組織や会議の仕組みそのものを変えたいような根の深い課題では、一回の相談で解決することはまずありません。アドバイスを聞いて満足しても、自社が実際に動かなければ何も変わらないからです。時給の安さに惹かれて単発相談を繰り返すうちに、総額では大きな出費になっていた、というケースは少なくありません。

「時給×時間」で費用を積み上げる発想から、「その投資でどんな成果が得られるか」という費用対効果の発想へ切り替えることが、失敗しないコンサル活用の分かれ目です。

時給制が有効なのは、論点が明確で短時間で完結する相談です。具体的には、次のような場面で時給制が力を発揮します。

・特定の経営判断についてセカンドオピニオンがほしいとき

・事業計画や資料を専門家の視点でチェックしてほしいとき

・新しい分野に進出する前に、要点だけ短時間で押さえたいとき

これらは「答えがほしい」タイプの相談であり、継続的な伴走を必要としません。こうした単発のニーズには、時間契約で必要な時間だけ依頼するのが最も合理的です。

コンサルタントの価値は「相談時間の長さ」ではなく「会議や意思決定の時間の質」で決まります。同じ時間でも、その使い方を変えるだけで成果が大きく変わることは、実際の導入事例が示しています。

美術品・骨董品の買取販売を手がける株式会社緑和堂の事例は、会議時間の質が成果を左右することを示す好例です。同社は、経営者への依存体質と店長層の育成課題を抱えていました。

すごい会議の導入後は、店長層を対象に週1回の会議を設け、全8店舗の店長が一堂に会して目標検討やノウハウ共有、PDCAを回す場へと転換しました。だらだらと続く報告会議ではなく、成果に直結する議論の場へと時間の使い方を変えた結果、2期目には売上が前年対比140%以上に成長し、営業利益も5月末時点で前年度の年間実績に並ぶ見込みで推移しています。

重要なのは、会議という「時間」を成果を生む「投資」に変えた点です。

ピグマの他の導入事例も、時間の使い方と成果の関係を考える参考になります。

時給や時間単価で迷ったら、まず実際に相談して相性と成果の見込みを確かめるのが近道です。金額表だけを比べても、その1時間が自社にとって価値あるものになるかは、対話してみないと分かりません。

すごい会議を提供するピグマの料金は、課題や規模に応じた個別見積もりです。時間単価を一律に設けていないのは、会議設計・認定コーチによる伴走・成果を出すPDCAの仕組みづくりという、各社で異なる支援内容に対価を設定するためです。

ピグマでは、自社の課題を整理しながら進め方を相談できる90分ミーティングを用意しています。時給や見積もりだけでは判断しきれない「相性」と「成果の見込み」を、費用をかけずに確かめる場として活用できます。