組織文化の改善方法!明日から実践できる7つのステップで経営課題を解決

2025/11/11

こんにちは。株式会社ピグマです。

社員の士気、離職率、本音が出ない会議…その原因は「組織文化」にあります

中小企業の経営者の皆さん、こんな悩みを抱えていませんか?

・社員の士気がなかなか上がらない
・離職率が高くて困っている
・会議で誰も本音を言わない

実は、これらの問題の根本原因は組織文化にあることがほとんどです。
組織文化とは、社員の行動や考え方を無意識のうちに決めている「社内の空気」や「共通の価値観」のこと。この文化が健全でなければ、どんなに素晴らしい戦略を立てても、残念ながらうまく機能しません。

この記事では、明日から実践できる組織文化改善の7つのステップを、具体的にわかりやすく解説していきます。難しい理論ではなく、実際に使えるフレームワークと改善方法をお伝えしますので、ぜひ最後までお読みください。

ステップ1:まずは現状把握!組織文化を「見える化」する

組織文化を改善するには、まず「今の状態」を正確に知ることから始めましょう。なんとなく「雰囲気が悪い」というだけでは、何をどう改善すればいいのかわかりませんよね。

数字で見える化する「OCI(組織文化目録)」を活用しよう

OCI (Organizational Culture Inventory) という調査ツールを使うと、組織の文化を12のスタイルに分類して数値化できます。「社員がどう振る舞うことを期待されているか」が見えてくるんです。

全社員にアンケートを取って、「理想の組織文化」と「今の組織文化」のギャップを確認してみてください。たとえば「本当は挑戦する文化にしたいのに、実際は失敗を避ける文化になっている」ということが、データでハッキリわかります。

経営者の感覚だけでなく、こうした客観的なデータがあると、改善の方向性を具体的に決められます。

社員の「本音」を引き出すアンケート設計のコツ

数字だけでは見えない、社員の生の声や感情を知るために、アンケート(組織サーベイ)を実施しましょう。

匿名性を徹底して、安心して答えられる環境を作る

社員が本音を言うには、「これに答えても大丈夫」という安心感が必要です。徹底的に匿名性を保証してください。
質問は「会社の良い点と改善すべき点を具体的に教えてください」のように、自由に書いてもらう形式がおすすめです。「上司に反対意見を言いやすいですか?」など、具体的な行動について聞くと、より実態がつかめます。

少人数でじっくり話す「フォーカスグループ・インタビュー」も効果的

アンケートで問題が見えた部署については、5〜6人の少人数で座談会形式のインタビューをしてみましょう。アンケートだけではわからない、深い話や背景が見えてきます。
できれば外部の専門家にファシリテーターをお願いすると、社員もより率直に話しやすくなります。

ステップ2:会社の「目指す姿」をハッキリさせる

組織文化の改善は、ただ空気を良くするだけではありません。会社が目指す方向に合った文化を、意図的に作っていくことが大切です。

社員の行動指針となる「バリュー(行動規範)」を作ろう

ビジョン(目指す未来)を実現するには、バリュー(行動規範・価値観)が必要です。このバリューは、今の組織文化の課題を克服するために、「社員にどんな行動をしてほしいか」を具体的に示すものです。

たとえば、「失敗を恐れる文化」が問題なら、「Fail Fast、 Learn Faster(まず試して、素早く学ぼう)」といった、チャレンジを後押しする行動規範を作ります。

ポイントは「抽象的なスローガン」で終わらせないことです。社員が「これって具体的にどういう行動?」と迷わないように、わかりやすい言葉で表現しましょう。
それから、経営者だけで決めないこと。中堅や若手の社員も巻き込んで、みんなで話し合いながら作ると、自然と浸透していきます。

「何のために働くのか」を言葉にする「パーパス(存在意義)」

最近よく聞く「パーパス」。これは「会社は何のために存在しているのか」という問いへの答えです。
パーパスを明確にすると、社員が「自分の仕事には意味がある」と実感できるようになります。特に若い世代の社員は、やりがいを感じて自発的に動いてくれるようになるんです。

日々の判断基準として使う

パーパスは飾りではありません。新規事業に投資するか、お客様のクレームにどう対応するかなど、迷ったときの判断基準として使いましょう。
「これは私たちのパーパスに合っているだろうか?」と問いかける習慣をつけると、会社全体の行動に一貫性が生まれます。

ステップ3:人事評価制度を「文化」と連動させる

組織文化は、「どんな行動が評価されるか」で決まります。人事評価制度の改革は、文化を変える最も強力な方法です。

「結果」だけでなく「プロセス」も評価する

今の評価は「結果(数字)」だけを見ていませんか?それだと、社員はリスクを避けるようになってしまいます。
そこで、先ほど作った「バリュー(行動規範)」に基づいた「行動評価(プロセス評価)」を導入しましょう。
評価項目に「目標達成のために、他の部署と積極的に協力したか」など、バリューを体現する具体的な行動を入れます。すると社員は「会社は結果だけじゃなく、そのプロセスや姿勢も見てくれるんだ」と理解し、新しい文化に沿った行動をとるようになります。

リーダー層への「文化教育」は超重要

組織文化は、リーダー(管理職)の日々の言動を通じて、現場に広がっていきます。リーダーが新しい文化を理解して実践できないと、改善は失敗します。
リーダー向けの研修では、新しいバリューの「意味」と「実際にどう行動すればいいか」を具体的に教えます。ケーススタディを使って、「こういう場面では、バリューに照らすとどう判断すべきか」を一緒に考えてもらいましょう。

フィードバックの質を上げる

行動評価を機能させるには、リーダーのフィードバック力が必須です。
「あなたのこの行動は素晴らしかった。次はバリューの『チームワーク』をもっと意識して、○○するとさらに良くなるよ」といった、具体的で前向きなフィードバックができるように、トレーニングを実施しましょう。

ステップ4:「心理的安全性」を高めて本音を言える職場にする

心理的安全性 -聞き慣れない言葉かもしれませんが、これは組織文化改善で最も大切なポイントです。
心理的安全性とは「チームの中で自分の意見や疑問を率直に言っても、否定されたり怒られたりしない」と確信できる状態のこと。これがないと、誰も本音を言わず、改革は進みません。

会議のやり方を根本から変えよう

会議は、組織の文化が一番わかりやすく表れる場所です。形だけの報告会になっていませんか?
「すごい会議メソッド」のような手法を取り入れて、会議を変えましょう。
・議題とゴールを事前に共有する
・参加者全員が当事者として参加する
・ファシリテーターが対話を促す

ポイントは、ファシリテーターが役職に関係なく、全員に質問を投げかけること。「沈黙」を許さない空気を作ると、自然と意見が出るようになります。

「雑談」ができる場を意図的に作る

仕事以外の話ができる場も、実はとても大切です。
中小企業だからこそできる「シャッフルランチ」や「コーヒータイム」など、違う部署の人と気軽に話せる機会を作りましょう。

仕事と関係ない雑談を通じて、お互いの人となりがわかると、信頼関係が生まれます。信頼があれば、仕事でも本音で話せるようになります。

経営者が「弱み」を見せることの効果

心理的安全性を一気に高める方法があります。それは、経営者自身が「完璧じゃない」と見せることです。

過去の失敗談や、今抱えている不安を率直に話してみてください。「この会社では、失敗や弱みを見せても大丈夫なんだ」という強力なメッセージになります。
それから、社員の意見には、すぐに批判したり解決策を示したりせず、まず「傾聴」に徹しましょう。「ちゃんと聞いてくれる」と感じるだけで、社員はどんどん意見を言うようになります。

ステップ5:新しい文化を「習慣」として定着させる

組織文化の改善は、イベントではなく継続的なプロセスです。新しい行動を「当たり前」にする仕組みを作りましょう。

OODAループで素早く軌道修正する

PDCAサイクルよりも速く回せるのが「OODAループ」です。

・Observe(観察):社員の行動を見る
・Orient(判断):目指す文化に合っているか考える
・Decide(決定):修正が必要なら決める
・Act(実行):すぐに実行する

このサイクルを高速で回すことで、文化の定着スピードが上がります。

「文化のアンバサダー」を任命する

現場で信頼されている社員を「文化のアンバサダー(伝道師)」に任命して、正式な権限を与えましょう。

アンバサダーは、新しい文化に沿った行動を見つけたら褒めたり、現場の声を経営層に届けたりします。「経営者から押し付けられた」のではなく、「現場から生まれた取り組み」になるので、自然と広がっていきます。

成功事例を全社でシェアする

新しいバリューに基づいた行動が、どんな良い結果を生んだのか、具体的に全社に共有しましょう。
たとえば「バリュー賞」を作って、ただ業績が良い人ではなく、「困難な状況でも『チームワーク』のバリューを発揮して問題を解決した人」を表彰します。
表彰のときに、その人の具体的な行動を詳しく紹介すると、「ああ、新しい文化ってこういうことか」と全員が理解できます。

ステップ6:採用と新人研修も文化と連動させる

せっかく文化を改善しても、新しく入る人が合わなければ意味がありません。採用とオンボーディング(新人研修)も見直しましょう。

採用では「カルチャーフィット」を最優先する

スキルや経験も大事ですが、「その人が会社のバリューに共感できるか」を最優先で見ましょう。
面接では「当社のバリューは『挑戦』ですが、あなたが失敗を恐れずにチャレンジした経験を教えてください」のように、その人の行動特性を聞く質問を入れます。

入社直後の教育で文化を刷り込む

新入社員は、組織文化を吸収する絶好のタイミングです。この時期にしっかり文化を伝えましょう。
単なる業務説明だけでなく、会社のパーパスやバリューについて、経営者や文化のアンバサダーが直接、熱意を持って語る時間を作ってください。
「なぜこの文化が大切なのか」を最初に理解してもらうことが、長期的な定着につながります。

ステップ7:効果を測定して、改善を続ける

組織文化の改善は、効果を測って検証し続けることが大切です。感覚だけでなく、数字で確認しましょう。

文化の変化と経営成果を測る「指標」を決める

組織文化の改善効果を測るには、2種類の指標を設定します。

文化の変化を示す指標(先行指標)
・心理的安全性のスコア(アンケート)
・バリューに基づいた行動評価の点数
・部署間のコミュニケーション量

経営成果を示す指標(結果指標)
・離職率の低下
・顧客満足度の向上
・新しいアイデアや提案の数
これらを定期的に測って比較すると、「組織文化の改善が、ちゃんと経営の成果に結びついている」ことが証明できます。

年に1回「カルチャー監査」を実施して全社公開する

組織文化の健康診断として、年に1回「カルチャー監査」を実施しましょう。そして、その結果を全社員に公開します。
透明性を保つことで、信頼と心理的安全性が高まり、みんなが「自分事」として改善に取り組むようになります。
結果を公開したあとは、各部署で「この結果をどう受け止めて、来年までに何を改善するか」を話し合ってもらいましょう。現場主導の改善計画を作ることが、継続の秘訣です。

まとめ:組織文化の改善は「最強の経営戦略」です

ここまで読んでいただき、ありがとうございます。
組織文化の改善は、社員の自律性を高め、変化への対応力を強化し、結果として会社の業績と持続可能性を向上させる「最強の経営戦略」です。

離職率の高さ、イノベーションの欠如、社員の士気の低下 -これらの経営課題は、ほとんどの場合、組織文化の問題が根っこにあります。

今日からできる7つのステップ
・現状を数字と本音で把握する
・ビジョン・バリュー・パーパスを明確にする
・人事評価制度を文化と連動させる
・心理的安全性を高める
・新しい文化を習慣化する
・採用と新人研修を文化と合わせる
・効果を測定して改善を続ける

組織文化の改善は、一晩でできることではありません。でも、この記事を参考に一つずつ実践していけば、必ず変化が起きます。

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